注意欠陥多動性症候群者が衝動的かつ不注意に書いてしまうブログ

49歳、注意欠陥多動性症候群及び自閉症スペクトラムと診断され、今までの人生で上手く行っていないことに納得できました

僕の発達障害は、ADHDで、ジョブス的罵倒型です。 僕は正社員だった頃は、アルバイトから店長から客から気にくわない奴は罵倒しまくっていました。 パワハラ正社員でした。 告白します。 その後、うつを発生し、休職、離婚、失業、借金、自己破産、職を転々。 そして、約5年後に契約社員。 疲れてくると、罵倒の癖は治らず、4年後は、懲戒解雇。 その前に、郵便局の対応が悪く、カウンターにあるプレートを下に叩きつけるつもりが、局員にあたり、暴行罪、罰金10万。労役が嫌なので、派遣へ無理やり入り、再就職手当で、払いました。 この10万が痛く、いまは、罵倒はありません。 私は衝動型のADHDです。

新潮45の「杉田水脈と小川榮太郎」と新潮社のほかの出版物は一切なんら関係ないから、新潮社不買運動を呼びかけること自体、でたらめ行為である

常識的に考えれば、新潮45は社会的に現在、非難を浴びているから緊急社内会議をして、今後の同誌の方向性、廃刊も含めて、決定する、というものが組織なのではないだろうか。
ツイッターで創業者の言葉をツイートしたことが、良心と評価されているが、それは全く逆でリアルに社内で改革ができないからツイッターをするしかなかった。。意地悪く見れば、新潮社には良心はあります、という予め計画化されたセルフ・ブランディングにも見える。
新潮社文芸部ツイッターに刺激され、ほかの「良心的」といわれる版元がツイッターで呼応していた。呼応するのは構わないが、事態の中身、事実の確認といっだ作業をすっ飛ばし、「連帯もどき」をバーチャルリアルのツイッターで示すことになんらかの有意義があるのだろうか。編集業界人は社外の付き合いが広いと聞くが、そうなのであれば、隠密に行動し、社外と連携し、杉田水脈小川榮太郎、そして広くヘイト出版を根絶するにはどのような取り組みをしていくかが業界問題として取り組まなければいけないのに、そういう動きになっていない。結局、新潮社文芸部のセルフ・ブランディング見られてもおかしくない。
そして、以前、騒がれた大月書店の編集者を中心としたヘイトを考える会のように、ネットでそんな会があるよ、と知らせるだけの無意味なパフォーマンスをしているにすぎない。それは解決ありきの会ではなく、立場表明をしたにすぎないのではないか。
新潮45問題は、「良心的?」書店も刺激し、「抗議」として、「新潮社の本、全部撤去した」ということが朝日新聞でまるで小英雄のように報じられたのだが、なぜ、撤去が「抗議」になるのか。問題は、杉田水脈小川榮太郎の言論と言論を許す編集部、社内体制にあるのだが、まず、優先的に批判しなければいけないのは杉田水脈小川榮太郎の「言論」であり、それに対しては「言論」で「容赦なく批判」するのが、先決であり、もし、書店がその抗議をしたいのであれば、独自のフリーペーパーなどを作り、「杉田水脈小川榮太郎批判」というようなことを「書店人」として「文章」にすべきであり、そのような行為を抜きにして、一時の感情なのか、経済制裁を新潮社に加えたいのか、不明だが、「とにかく撤去」(見るからに汚わらしい新潮社の本というだけでのヒステリーにしか私の目には写らない)という粗雑な「商行為」で「抗議」とはいえない。撤去で抗議が表明できるのであれば、今まで、陳列していた意味は何なのか、私には謎である。結局、仕入れの目が甘かった、と言っているにすぎない。
そして、なぜ、新潮社前デモが必要なのか、これも理由が不明だ。重要な点は「杉田水脈小川榮太郎」の言論を掲載していく、新潮社編集部の方針であるから、それは「デモ」で解決できるのだろうか。というよりも、やはり、重要なことは「言論には言論」を対置することが重要であり、読者は、一足飛びに「デモ」という行動へ行くのではなく、やはりメディアを作り、または、公民館などで討論、批判をしていく作業が優先されなければならない。ましてや、ツイッターで、しかも、ジャーナリストの岩上安身が新潮社不買を呼びかけるなど自殺行為ではないか。岩上は、自分は新潮社からお呼びが無い、インターネットが中心だとそう考え、新潮社不買を呼びかけているとしたら、それこそ「言論の自殺」である。常識的に考えれば、新潮45の「杉田水脈小川榮太郎」と新潮社のほかの出版物は一切なんら関係ないから、新潮社不買運動を呼びかけること自体、でたらめ行為である。
新潮45もでたらめだが、反対している側もでたらめである。
ヘイトに加担しない、という立場表明をしたいだけの新潮社への「抗議運動」でしかなく、それは、それに賛同しないと、「差別者」と見られるのが「世間体」が悪いから、という無思考な同調行動でしかない。
ヘイトや差別に反対するという立場表明など誰でもできる。
重要なことは、なぜ、差別やヘイトが生まれるのか、というメカニズムを解剖することであり、不買、デモ、撤去ではないことは確実であり、ましてや中指を立てることでもない。